現在、夢真で働く社員は約6,000名。皆、中途や新卒の就職活動を経て、当社に入社しています。
数多くの候補者の方に会い、夢真と接する最初の人物になるのが採用担当者ですが、彼らはどんな思いで、どのような人物像が夢真に合っているのか?現役の面接官と面接官経験者の3名にインタビューしました。
※このインタビューの第2回目、第3回目はこちら
登場人物プロフィール
名前
檜森 啓宏氏
人材採用部 採用企画課 主任 2016年入社
IT系営業を経て、当社に入社。現在は採用計画の立案や運用を主体とする採用企画課に配属
名前
原田 脩平氏
人材採用部 採用課 副主任 2018年入社
アパレル営業職を経て、当社に入社。現在は採用面接官のリーダーポジションを担当
名前
野上 杏夏氏
人材採用部 採用推進1課 2017年入社
ブライダルプランナーを経て、当社に入社。現在は採用面接官を担当
応募理由で多数を占めるのは、夢真の安定性
―夢真では現在6,000名の技術者が活躍していますが、毎年どのくらい採用していますか?
檜森:
年間2,000名採用を目標としています。その内訳は新卒400名、中途採用で1,600名。2025年までには年間2,000名採用を目標としており、この先もペースを維持して採用を続けていく予定です。
―中途採用の候補者の方は、どのような方が多いのでしょうか?
原田:
多いのは20代男性ですが、全体的に見ると女性も半分くらいを占めます。ほとんどが建設業界の未経験者。IT業界もいれば、営業、販売、福祉・介護等、前職はさまざまです。
―転職の理由はどんなものが多いのでしょうか?
原田:
前職に対する不安です。特にここ2年ほどはコロナウイルス禍でもあり、「将来が見えない」、「コロナの影響で仕事がなくなった」などがよく聞かれます。
建設業界はコロナウイルス禍でも仕事がなくならないという話を聞き、応募される方が多いです。
野上:
そうですね、安定性は大きなポイントになっているようです。
緊張せずに話しやすい面接を大切に
―求人はどのような形で行っていますか?
檜森:
各求人サイトへの掲載と紹介会社の活用です。求人サイトへの掲載は私が所属する採用企画課で企画しています。
建設業界の魅力が求人記事からでも伝わるように工夫をしたり、採用サイトのリニューアルなども行っています。
―求人サイト掲載後の採用の流れはどのようになっていますか?
原田:
求人サイトから応募されたデータを社内システムで管理し、審査します。そして電話やメールで連絡し、来社またはWebで面接を実施する、という流れです。
―面接時は皆さん緊張しますよね。具体的にどのように緊張をほぐしていますか?
原田:
面接時の雰囲気です。面接って緊張しやすいものだと思いますが、少しでもリラックスして臨めるよう、カチッとした面接よりもカジュアルな面談を心がけています。
―なるほど。「カジュアルな面談」とはどのような面談ですか?
原田:
ひとつは場所ですね。
例えば東京本社での採用なら、オープンなカフェスペースで行います。会議室や面接用ブースではありません。
―それは候補者の方もリラックスできそうですね。他にはありますか?
原田:
誰が面接をするのかにも気を配っています。できるだけ候補者の方と同世代になるように、私や野上などが務めています。
決して年長の面接官が悪いとか怖そうというわけではないのですが、やはり同世代のほうが候補者の方が話しやすい雰囲気を作りやすいですね。
候補者の方がいいところをしっかりとアピールしてもらえるように話したいことが話せる面接になるよう取り組んでいます。
実際に候補者の方からは、「他社ではもっと緊張した」「雰囲気が全然違って話しやすかった」という声が届いています。
大勢の候補者の方に夢真の魅力を伝えています
―採用関連部署の体制について教えてください。
檜森:
役割分担を明確にし、機能的な採用を進めています。
具体的には私が所属する採用企画課で採用計画を立てます。そして原田や野上が所属する採用課で彼らが面接官となり、面接を行っています。
原田:
面接官は現場経験や研修参加などにより、現場に関する知識を身に着けています。
応募される方はほとんどが未経験者ですが、入社後に自分が関わる仕事など、わかりやすく説明することを心がけています。
―これまでどのくらいの方と面接をしてきましたか。
野上:
私は入社4年半で4,000人程採用致しました。
原田:
私も3年半で3,000人強だから、だいたい年間1,000人ほどですね。平均すると毎日4〜5人の方と面接していることになりますね。
最後に
今回の記事では、年間2,000人を採用する当社採用部の3名に話を聞きました。
候補者の方の立場・気持ちに立った面接官の対応が、年間2,000人もの採用につながっています。
もし貴社が、施工管理の人材不足に課題を感じているのであれば、ぜひ当社にご相談ください。
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